マレーシア機 信号

マレーシア不明機のブラックボックス、既に電池切れの可能性。クアラルンプール（ＣＮＮ） 航空機の信号発信機開発を手掛ける専門家は１３日、行方不明になっているマレーシア航空機のブラックボックスについて、既に電源を使い果たし・・だそうです。

— 暮らしの知恵 (@yakudatuchie) April 14, 2014

行方不明のマレーシア航空機370便捜索で、オーストラリア海軍がインド洋南部捜索エリアの海底探索のため、自律型無人潜水機Bluefin-21を初投入すると発表。ブラックボックスとみられる信号がバッテリー寿命切れで消失した可能性があり、探索を急ぐ為と。

— deepthroat (@gloomynews) April 14, 2014

信号途絶えたマレーシア不明機…無人潜水艇を投入して捜索継続。かすかな希望だったブラックボックスの信号まで消えた。行方不明の旅客機を探し回った３８日間の捜索は、４５００メートルの深海の海底を探す作業に変わることになった。 ( ・ω・)

— 最新ニュースあら雄 (@gisarume1) April 15, 2014

マレーシア機捜索、中国の非協力姿勢鮮明に―技術面でも疑問符 捜索初期に中国が提供した衛星写真の南シナ海の漂流物が370便のものではなかった。水中の捜索技術が疑問視。 4月上旬、中国が海中で検知した信号は英、豪に誤りだったと片付けられた http://t.co/NDAiXGmu3n

— I.Owaki (@chikusyozen) April 18, 2014

BBCによると、来週捜索打ち切りと言われる中、4000m潜れる無人潜水機がブラックボックス由来とみられる信号が見つかった海域の半径10km圏を捜索中で、この２日間が正念場。「何らかの発見があることを世界中の皆さんで祈ってほしい」（マレーシアの担当相）。

— Masashi SUZUKI (@lagucar) April 19, 2014

【マレーシア機不明】信号受信も水深４５００メートル　「捜索、非常に困難」 - MSN産経ニュース http://t.co/FE6d4d3anN

— 山猫 だぶ (@fluor_doublet) April 20, 2014

米ドル 放棄

地方自治体や民間セクターが米ドルを放棄し始めました。 国がデフォルトする前に、国民が見放した通貨となる。 この波は日本にも押し寄せるでしょう。

— うなぎいぬ (@unagiinunosippo) April 9, 2014

@hagino22 @katorea181 @situryoutteiika @chicago_b アメリカの20州36都市で米ドルを放棄！静かな革命現在進行中！ http://t.co/Bf3OOERh9A これ本当にそうなんですか！？日本でなら大阪、名古屋が円使わない？？

— AaNyan (@SkyLoadWalker) April 9, 2014

金融崩壊の波は起きています。ご注意あれ。 米国の地方自治体や民間セクターが米ドルを放棄／２０州３６都市で米ドル紙幣を放棄するという政策が進行中：ほんとうがいちばん http://t.co/IJPej5q54J

— Lightdelic (@taiheichang) April 10, 2014

米ドル急落中 http://t.co/EJ7o2Kq8Nn 全米の２０万社が従業員に、米ドル以外の通貨でサラリーを支払うことも可能にしました アメリカの地方自治体が米ドルを放棄！ ドイツでも多くの地方自治体でユーロを放棄?? デフォルトでんす(^_-) 国債が紙グズになる怒ー??

— kokolojiiji ?秘密保全法? (@kokolojiiji) April 11, 2014

アメリカの多くの地方自治体や民間セクターが米ドルを放棄しているのが、大体的にニュースになっているようですね♪。もちろん日本メディアでは取り上げられないみたいですけど♪。ドルも少し持ってるんだけど私もどうしようかなと思っちゃいます... http://t.co/6Yiwm7fB42

— キチガイ医 (@touyoui) April 8, 2014

米 仮政府

米憲法の第５章に３分の２の州が仮国会を求めた場合、仮国会が開催されなければならないと明記されている。仮国会が開催されれば、米憲法が全て変更される可能性がある。米憲法をどうするかは仮国会が決めることになる。つまり、州が連邦政府の同意なしに連邦政府を解体することもできるようになるのだ
— shuu (@shuu1984) April 9, 2014

さらに連邦政府が負う負債を拒絶（破棄）することもできる。先週、ミシガン州議会が仮国会の開催に賛成したことで３分の２の州（３４州）が仮国会を求めていることになり、憲法上、米連邦議会を無視して、州が独自に米憲法の改正、修正、破棄を行う権利を得たのだ。
— shuu (@shuu1984) April 9, 2014

米憲法をどうするかは仮国会が決めることになります。つまり、州が連邦政府の同意なしに連邦政府を解体することもできるようになるのです。
— KT境界層 (@situryoutteiika) April 9, 2014

@indigobluewood 全米の3分の2の34州が仮国会の要請を求め、仮政府開催により連邦政府を 解体する可能性が出ていて既に20州36都市が米ドル紙幣を放棄してるって異常ですよね。 日本は日米安保もあるからか、どうにも出来なさそう。今は日米議員の歩み寄りも無いですしね
— メアリ mary (@mary2065mod) April 11, 2014

【アメリカ】アメリカ合衆国の解体の危機。３４州による仮政府誕生は実現するのか？ http://t.co/dprWu35Drd 債務問題の話らしい。豊かな州は独立しようという事らしいが、日本にとって米の政情不安定は中国がチャンスと見て行動しかねない所が問題だな(´･ω･`)
— グシャ！！ (@gushaII) April 13, 2014

学力下位 北教組

激しく同意。 元道民として、日の丸も掲げず国歌も歌わせない北教組が諸悪の根源だと今でも感じている。 ＞道内の子供の学力下位「北教組に原因」…文科相：政治：読売新聞（YOMIURI ONLINE） http://t.co/Wo8Aibo7fS @Yomiuri_Onlineさんから

— 吉本 悟史 (@amanusa060401) April 6, 2014

JR北海道もそうだけど今の北海道は極左の一大拠点。 「北海道の子供の学力下位「北教組に原因」 http://t.co/Dr6rZvcHdp http://t.co/H6luaaFs0q http://t.co/CwMieo9Gzu ココhttp://t.co/Md5VJKJqS3

— matrix (@matrix____) April 6, 2014

北教祖ｗ名指しで批判されるとこまで来たのかｗｗｗ --- 道内の子供の学力下位「北教組に原因」…文科相：政治：読売新聞（YOMIURI ONLINE） http://t.co/z7mMuu4XEq @Yomiuri_Onlineさんから

— ハ～ブきのこ (@herbmushroom) April 6, 2014

…原因を「◯教組“だけ”」に求めるのも乱暴過ぎるけど、「思想的偏向」はどうにかすべきと思う（汗）。＞道内の子供の学力下位「北教組に原因」…文科相：政治：読売新聞（YOMIURI ONLINE） http://t.co/A0dbFHOZnK @Yomiuri_Onlineさんから

— 茹骨＠日本の何処か (@nyokotz) April 6, 2014

道内の子供の学力下位「北教組に原因」…文科相（読売新聞） - Y!ニュース http://t.co/V4U5fsBxa6　生徒に自習させて先生は政治活動に忙しいんだからねぇ。

— はるさめ (@hallymam) April 6, 2014

事実そうだからなぁ。学力および倫理観の低下な。JR北海道を見るといい。 「道内の子供の学力下位「北教組に原因」…文科相」 http://t.co/i3am4xyElV

— めがやん (@megayan) April 6, 2014

道内の子供の学力下位「北教組に原因」…文科相 http://t.co/pUozyjZMk6 前後の文脈まではわからんけど、まるでヒトゴトのように、、、 変えられるだけの権力持ってんでしょう？ 他人事の指摘だけなら誰にだって出来るだろうにね。

— 学習空間シグマゼミ (@sigma_seminar) April 6, 2014

道内の子供の学力下位「北教組に原因」…文科相 http://t.co/pUozyjZMk6 前後の文脈まではわからんけど、まるでヒトゴトのように、、、 変えられるだけの権力持ってんでしょう？ 他人事の指摘だけなら誰にだって出来るだろうにね。

— 学習空間シグマゼミ (@sigma_seminar) April 6, 2014

道内の子供の学力下位「北教組に原因」…文科相：政治：読売新聞 http://t.co/NHGgouLSSK 北教組は、教育現場に政治を持ち込み、反日思想を植え付ける最低の集団。学力・体力まで影響があるとしたら、とんでもないこと。即刻ぶっつぶすべきだ。

— 偏向報道を許すな (@ayu4936) April 6, 2014

昔から日教組教育の弊害、周知の事。放置した文科省の責任。知育、体育、徳育に成果なければ教員クビ。 道内の子供の学力下位「北教組に原因」…文科相：政治：読売新聞（YOMIURI ONLINE） http://t.co/6F8QyMxcBt @Yomiuri_Onlineさんから

— mori (@sirmori) April 6, 2014

沖ノ鳥島事故

沖ノ鳥島事故１週間　国益守る過酷現場 - 産経新聞 http://t.co/q4dbcxm1Y2 東京都心から約１７００キロの日本最南端、沖ノ鳥島（東京都小笠原村）沖合で作業員５人が死亡した港湾施設工事の事故から、６日で１週間となる。亡くなった作業員らが従事していたのは、豊富な…

— ニュース速報(一般) (@FlashNewsJP) April 5, 2014

「国益守る最前線」ストレス多い過酷な現場　沖ノ鳥島事故１週間＋（1/4ページ） - MSN産経ニュース http://t.co/mo5tVmBmJ8 http://t.co/KBy9ZGErj5

— aides (@aides_amano) April 5, 2014

外国人に金を使うよりもまずはこういった方々に惜しみなく金をかけるのが筋ではないですかね。国益を護るという認識があるならばですが。沖ノ鳥島事故１週間　国益守る過酷現場（産経新聞） - Y!ニュース http://t.co/33GrnB7pP8

— お菊改 (@okiku2000) April 6, 2014

沖ノ鳥島事故１週間　国益守る過酷現場（産経新聞） - Y!ニュース http://t.co/BM4iEmJ4Uq 本当にご苦労様です。過酷な現場・危険と隣り合わせの環境、国益を守る防人の方に敬意と頭を下げてお礼を述べたい。

— 北　護 (@imale1215) April 6, 2014

こういう方々の努力の上に、ワタシ達の生活が保障されているんだなぁ。心しなくては！ 沖ノ鳥島事故 国益守る最前線 - Y!ニュース http://t.co/hWtieD7Sni

— 三流亭 炎上 (@kazoyz) April 6, 2014

沖ノ鳥島事故１週間　国益守る過酷現場（産経新聞） - Y!ニュース http://t.co/fISURzetUd 職業や人の命に尊卑があることを前提にした、実に気持ち悪い記事。こういう記事を書く人間は、逆に生活保護者のような弱者を思いっきり叩く記事を喜んで書くのだろう。

— hiro.ezk (@hiroezk) April 6, 2014

日本の主張に“妄言乱発”する韓国テレビ…自ら戒めるも「歴史問題は別」（産経新聞） - Y!ニュース http://t.co/xLNy1cTTQa 「日本の沖ノ鳥島での事故を「日本の領土野欲がついに大事故を引き起こしました！」と伝えていた。」 どうせ又お祝いしてたんだろ？

— 野苺 (@wild15berry) April 6, 2014

日本の国土保全のために、過酷な環境下頑張り、命を落とした人もいる。 「たかが島の一つで、大事な隣国と喧嘩するな」といった趣旨のことを言う輩が信じられない。 / 沖ノ鳥島事故１週間　国益守る過酷現場（産経... http://t.co/xZG2lx16PC #NewsPicks

— mnuma (@mnuma) April 6, 2014

調査捕鯨

【ニュース】日本が南極海で行っている調査捕鯨が国際条約に違反するかどうかが争われている裁判で、オランダ・ハーグにある国際司法裁判所は、日本の調査捕鯨は研究目的のものではなく現状のままでは認められないとの判決を言い渡しました。 http://t.co/7UuID2gcFo #nhk

— NHK@首都圏 (@nhk_shutoken) March 31, 2014

調査捕鯨の問題も慰安婦の問題も、食文化とか歴史の問題ではなく、国際的に通用するロジックをどう組み立てるのかという問題だよね。

— ちきりん (@InsideCHIKIRIN) March 31, 2014

食べちゃいけないってのがよく分からないね…鯨は増えすぎても問題ないと言えるのかも疑問 RT @nhk_NEWSWEB: 国際司法裁判所が「日本の調査捕鯨は条約に定められた科学的な目的にそっていない」などと問題点を指摘。このままの形で捕鯨の許可を与えることは認め #nhk24

— すてぃーぶ (@MUSYUMI) March 31, 2014

年間数百頭も捕獲して、しかも販売している。それで「調査捕鯨」なんて主張が通るはずがないだろう。Reading:日本の調査捕鯨 現状では認められない　NHKニュース http://t.co/aPS7STiPnq

— Takayuki Ogata (@s15taka) March 31, 2014

日本の調査捕鯨中止を命令＝国際司法裁 http://t.co/C4lxlv33Ox ※何かタブーみたいに扱われてるけどさ、国際司法裁判所にいる小和田恒、雅子の親父な、あれ『日本ハンディキャップ論』という日本差別合法化論の提唱者だからな。この調子だと #韓国 との竹島問題も…

— クロネコクロタン (@kuronekokurotan) March 31, 2014

調査捕鯨禁止。私は農水官僚出身だから、正直な感想を聞かれれば悔しい。本当に悔しくて涙が出る。この判決は反日文化差別でしかないと思う。私がオーストラリアやシーシェパードに竹槍を投げたいくらい。しかし法治国家として国際裁判の判決に従うのがルール。国内捕鯨はやめさせない。

— 作家・林雄介@児童文学者協会会員 (@yukehaya) March 31, 2014

速報:日本政府は、調査捕鯨の国際司法裁判所判決に「残念だが、判決に従う」との官房長官談話を発表。 http://t.co/unWPgunaSt

— 47NEWS (@47news) March 31, 2014

＜調査捕鯨＞南極海で中止　国際司法裁、不許可判断　（毎日新聞） - Y!ニュース http://t.co/qfzdv4tCjA 日本はそもそも調査捕鯨という事なかれ主義はやめるべきだ。 捕鯨取締条約がそもそもおかしい。日本は鯨の食文化を守る為に堂々と主張すべきである。

— ヨシツネ (@yoshitunekodomo) March 31, 2014

たしかに年間10億も調査捕鯨に予算を投入しているんだから、他の研究と同様に論文数と引用回数とか、何らかのかたちで研究結果が検証されなければ、ダブスタだと批判されても反論できないですよね。

— kazukazu88 (@kazukazu881) March 31, 2014

エイプリルフールで、国際司法裁判所の調査捕鯨差し止め判決ネタにして、「連合よさらば！　我が代表堂々退場す」という記事をYahoo!ニュースに書こうかと思ったがヤメた

— dragoner (@dragoner_JP) March 31, 2014

トルコ ユーチューブ遮断

インターネット上での政権批判を抑えようとツイッターを遮断したトルコのエルドアン政権は、今度は動画投稿サイト「ユーチューブ」を遮断し、国内外からの反発が一層強まるものとみられます。#トルコ　#ユーチューブ http://t.co/MwYTGEpL6y

— ＮＨＫ国際部 (@nhk_kokusai) March 27, 2014

トルコがユーチューブ遮断－シリア軍事介入に言及の音声流出 - ブルームバーグ http://t.co/PRGAuIERtz

— よそ見できない『動画配信』ニュース！ (@dougahaisinnews) March 29, 2014

トルコがユーチューブ遮断－シリア軍事介入に言及の音声流出 - ブルームバーグ http://t.co/PRGAuIERtz

— よそ見できない『動画配信』ニュース！ (@dougahaisinnews) March 29, 2014

“@turkeynews_ja: トルコ:今度は「ユーチューブ」遮断 極秘情報流出で 毎日新聞... http://t.co/0tDOfwxFvf #turkey”←何が流出したかは多くのトルコ人も知らない。だが、政府の激怒は報道されている。

— masanorinaito (@masanorinaito) March 28, 2014

　トルコ政府は先週のツイッターに続き、27日には動画投稿サイトのユーチューブも遮断した。 だが同国のネット市民は前回と同様に、他のサイトやアプリケーションを利用してわれ先にと禁止措置をかいくぐった。 ... http://t.co/cFVx41uqxI

— 最新ニュース速報 (@SNS_2) March 29, 2014

それにしても、EUに加盟申請中なのにこういう対応しちゃうってのはどういう心算なんだか。 トルコのネット市民、ユーチューブ遮断もどこ吹く風 http://t.co/kgr9fwmqIh

— たろー (@hanpa64) March 29, 2014

此所も最近おかしく成って来たね。親日の国だけに心配。トルコ、ユーチューブも遮断　軍事介入めぐる極秘音声流出でプッツン - MSN産経ニュース http://t.co/pS4XxTdIIx

— Okuno Toshio (@OKUNO_1) March 29, 2014

遮断をかいくぐるのは簡単で合法的。彼らは迂回できることを知っている⇒トルコのネット市民、ユーチューブ遮断もどこ吹く風　http://t.co/SxUTFqO80a (AFP/Getty) pic.twitter.com/6YnfRSEOTm

— ウォール・ストリート・ジャーナル日本版 (@WSJJapan) March 28, 2014